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「通信教育、そろそろ始めたほうがいいのかな」と考えたとき、いちばん知りたいのはいつ、いくらかかるのかだと思います。
我が家は4人の子どもがいて、中学生1人・小学生1人・保育園児2人という並びです。何かを始めるかどうかを考えるとき、まず「その学年でお金がどう動くのか」を先に知りたくなりました。
そこで、文部科学省の「令和5年度 子供の学習費調査」で、学年別の費目を並べてみました。
先に、この記事の数字の性質をはっきりさせておきます。
- ここに出す金額は、すべて公立の全世帯平均です。そのサービスを利用していない世帯も分母に入っています
- 文科省の費目「通信教育・家庭教師費」は、通信教育と家庭教師を合算した金額です。通信教育だけの金額ではありません
- したがって、実際に契約している家庭が払う額ではありません。各社の受講費とは別のものです
この前提で読むと、費目によって増え方がかなり違うことが分かりました。
この記事でわかること
- 学年別の「通信教育・家庭教師費」と「学習塾費」（公立小・全世帯平均）
- 小3から小4にかけて、どちらがどれだけ増えるか
- 小6から中1で何が起きるか
- 未就園児・幼児期は統計に何があるか（そして何が無いか）
- きょうだいがいる場合の見方
- 申し込む前に確認しておきたいこと
学年別に並べる（公立小・全世帯平均）
| 学年 | 通信教育・家庭教師費 | 学習塾費 |
|---|---|---|
| 第1学年 | 17,076円 | 31,504円 |
| 第2学年 | 19,443円 | 35,291円 |
| 第3学年 | 20,614円 | 46,108円 |
| 第4学年 | 22,871円 | 80,935円 |
| 第5学年 | 24,291円 | 106,550円 |
| 第6学年 | 27,073円 | 145,161円 |
| 平均 | 21,976円 | 75,194円 |
※公立小学校・全世帯平均の年額。利用していない世帯も含みます。「通信教育・家庭教師費」は両者の合算です。
小1と小6を比べると、こうなります。
| 費目 | 小1 | 小6 | 差 | 倍率 |
|---|---|---|---|---|
| 通信教育・家庭教師費 | 17,076円 | 27,073円 | +9,997円 | 約1.6倍 |
| 学習塾費 | 31,504円 | 145,161円 | +113,657円 | 約4.6倍 |
この2つの費目に限ると、増加幅が大きいのは学習塾費でした。
通信教育・家庭教師費の学年間の増加額は+1,171円〜+2,782円の範囲に収まっています。学習塾費の増え方とは差があります。
なお、これは2費目を並べただけなので、教育費全体が何によって増えているかを示すものではありません。
小3から小4にかけての増え方
| 費目 | 小3 | 小4 | 増加額 |
|---|---|---|---|
| 通信教育・家庭教師費 | 20,614円 | 22,871円 | +2,257円 |
| 学習塾費 | 46,108円 | 80,935円 | +34,827円 |
同じ1年で、増加額に15倍以上の開きがあります。
学校外活動費に占める「補助学習費」の構成比も、小1の37.2%から小6の60.7%に上がります。ここで言う補助学習費は、文科省の定義で学習塾費・通信教育費・家庭教師費・家庭内学習費などを含む費目です。構成比が上がったという事実までは言えますが、その理由まではこの数字からは分かりません。
4年生前後で何が動くのかは、別の記事に詳しくまとめています。
→ 小学生の塾はいつから？費用が上がるのは4年生だった【文科省統計】
実際に払っている家庭だけで見ると
ここまでの金額は、払っていない家庭も含めた全世帯平均でした。同じ調査から、実際に払った家庭の割合と、払った家庭だけの平均額も確認できます。
| 公立（年額） | 学習塾費を払った家庭 | 払った家庭の平均 | 通信教育・家庭教師費を払った家庭 | 払った家庭の平均 |
|---|---|---|---|---|
| 小学校 | 39.0% | 約19万3千円 | 38.6% | 約5万7千円 |
| 中学校 | 66.0% | 約34万9千円 | 27.3% | 約7万8千円 |
※文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査 調査結果の概要」表8-1・表8-2から。払った家庭の割合は、100%から「0円」の割合を引いた値です。学年別ではなく、公立小学校・公立中学校それぞれの全学年をまとめた値です。
最初の表の平均75,194円（公立小学校の学習塾費）は、払っていない約6割の家庭も含めた数字です。公立小学校で払っている家庭だけで見ると、年約19万3千円でした。
なお、通信教育・家庭教師費は通信教育だけの金額ではありません。払った家庭も費目ごとに違うので、この表からどちらが安いとは言えません。
ここまでは統計の話です。この数字は、通信教育と学習塾のどちらが良いかを示すものではありません。目的も学習の形も違うものなので、費用だけで置き換えられる関係ではありません。受講するかどうかは、学習の目的と方法、各サービスの料金と条件を見て決める話になります。
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小6から中1で、金額の段が変わる
学習費総額（学校教育費＋学校給食費＋学校外活動費）を並べます。
| 学年 | 学習費総額（年間） |
|---|---|
| 小4 | 359,778円 |
| 小5 | 392,755円 |
| 小6 | 432,708円 |
| 中1 | 545,239円 |
| 中2 | 473,569円 |
| 中3 | 607,325円 |
小6から中1で112,531円上がります。中1がいったん飛び出したあと中2で下がり、中3でまた上がる、という並びです。
中1については、学校教育費そのものも高くなっています。公立中学校の学校教育費は第1学年が227,889円で、第2学年（98,284円）の2.3倍でした。学校教育費には制服や通学用品などの費目が含まれますが、内訳ごとの金額は統計表で確認が必要です。
→ 公立中学の入学費用は2年生の2.3倍だった【文科省統計】
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未就園児・幼児期は、統計に何が無いか
ここまでの数字は小学校からのものです。文部科学省の「子供の学習費調査」は幼稚園から高校までが対象で、0〜2歳のデータはありません。
この時期については、別の資料に数字があります。こども家庭庁の「こども誰でも通園制度の実施に関する手引」（令和8年3月改訂版）の「はじめに」には、0〜2歳児の約6割が未就園児である旨が書かれています。
2026年4月から始まった「こども誰でも通園制度」の利用可能時間は月10時間が上限ですが、令和8・9年度は経過措置があり、市町村によって3時間〜10時間未満で設定されている場合があります。対象年齢・利用時間・受け入れ状況・料金は自治体と事業所によって違うので、住んでいる市町村で確認してください。
→ こども誰でも通園制度の対象は？誰でも使えるわけではない【こども家庭庁】
幼児向け通信教育の一例として、こどもちゃれんじがあります。我が家では利用経験がないため、使用感は書けません。契約条件と、公開されている利用者の投稿を確認した内容を、別記事にまとめています。
→ こどもちゃれんじは「退会できない」「コスパ悪い」って本当?調べてみた【4人育児目線】
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きょうだいがいる場合の見方
我が家は中学生1人・小学生1人・保育園児2人です。上の表を自分の家に当てはめようとして、気づいたことがあります。
表の金額は「子ども1人あたり、その学年で」の全世帯平均です。きょうだいがいる家庭では、同じ年に複数の学年分が並びます。
例えば小6と中1が並ぶ年に、学年別の全世帯平均を子ども2人に機械的に当てはめると、432,708円＋545,239円で約97.8万円になります。ただしこれは平均どうしを足しただけの参考値で、実際の額は各家庭の選択や自治体の支援によって変わります。きょうだい世帯の支出を推計した数字ではありません。
それでも、学年が2つずれているだけで金額の並びが変わることは分かります。だから我が家では、人数ではなく並び方で見るようにしています。
給食費の支援を調べたときも、同じ見方になりました。
→ 「給食費無償化」と聞いていたけど、我が家で対象なのは4人中1人だった【文科省の案内を確認】
我が家では、中学生は通信教育で勉強しているようで、小学生は家で勉強しています。通信教育にしたのは私が決めたことではありませんが、塾より安いという感覚で使っているようです。どのサービスを使っているかまでは、私は把握していません。
申し込む前に確認しておきたいこと
金額とは別に、契約の条件は先に見ておいたほうがいいと思います。次の点はサービスごとに違います。
- 教材の提供形態（毎月届くのか、デジタルか、どちらも選べるのか）
- 解約の手続きと締切日（コースによって締切日が違うことがあります）
- 年度が変わるタイミングでの受講費の改定
- 教材の量と、保管の方法
いずれも申し込み前に、各社の規約と公式の案内で確認してください。
なお、毎月届いて手元に残る形式ではなく、一定数までで入れ替える形式のサービスもあります。おもちゃについて比較した記事が別にあります。
→ 知育玩具サブスクの選び方【4人育児目線で兄弟利用のコツも調べてみた】
高校段階の授業料には、2026年4月から所得制限のない支援制度があります。学年が上がった先の話は別の記事にまとめています。
→ 高校の授業料支援はいくら？2026年4月から所得制限がなくなった【文科省】
受け取るほうのお金は、児童手当の数え方を別の記事にまとめています。
→ 児童手当の第3子はいくら？22歳年度末までの兄姉も数に入る【こども家庭庁】
まとめ
- ここに出した金額は公立の全世帯平均で、利用していない世帯も含みます。実際に契約している家庭が払う額ではありません
- 文科省の費目「通信教育・家庭教師費」は通信教育と家庭教師の合算です
- 小1→小6で、通信教育・家庭教師費は+9,997円（約1.6倍）、学習塾費は+113,657円（約4.6倍）。この2費目に限れば増加幅が大きいのは学習塾費でした
- 小3→小4の増加額は、通信教育・家庭教師費が+2,257円、学習塾費が+34,827円
- 学校外活動費に占める補助学習費の構成比は小1の37.2%から小6の60.7%へ。理由まではこの数字からは分かりません
- 小6から中1で112,531円上がります。公立中の学校教育費は第1学年が第2学年の2.3倍
- 0〜2歳のデータは学習費調査にはありません
- きょうだいの並びで金額の重なり方が変わります
この記事は費用の並びを整理したもので、どの方法が良いかを示すものではありません。
出典
本記事の金額はすべて、文部科学省「令和5年度 子供の学習費調査」の公立の数値です。小学校の学年別の数値は調査結果の概要（令和8年1月16日差替版）の表2・表5・表6、中学校の学年別学校教育費は統計表（３）中学校（令和8年1月16日訂正後の公表値）から引用しています。2026年9月2日〜4日に確認しました。
- 文部科学省「子供の学習費調査 令和5年度」
- こども家庭庁「こども誰でも通園制度の実施に関する手引」令和7年3月（令和8年3月改訂版）
- こども家庭庁「こども誰でも通園制度について」
（受講費・契約条件は変更される場合があるため、申し込み前には必ず各社の公式サイトで最新の情報をご確認ください）
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